健康経営に欠かせない、健診結果の評価を管理するためのシステム活用

健康経営を行う上で、重要な指標になるのが健診結果とその評価です。ではなぜ健診結果が重要で、結果のどこを見て評価をすればよいのでしょうか？ さらに、莫大な数になるであろう健診結果・評価を管理するにはどのようなシステムを活用すればいいのか？今回はこれらのトピックスについて解説します。

健康経営を推進する上で、健診結果が重要となるのはなぜか？

そもそも健康経営を行っていくなかで健診結果やその評価がなぜ重要になるのでしょうか？ そのポイントは大きく4つあります。

従業員の健康状態把握

健康経営を行うにあたり、まずは従業員の健康状態の現状把握が重要です。どこに課題がありそうかを把握する上で、健診結果は客観的事実を確認することができます。

健診結果に基づいて健康促進施策を考案する

次に、健診結果からどこの項目や評価の数値を上げるのが良いか、そしてその数値をいつまでに、どこまで上げると良いのかを目標とした健康促進プログラムを考案します。その考案の材料としても、健診結果が大いに役立ちます。

健診結果を定期的に管理し健康促進プログラムの効果を評価する

健康経営を推進していく中で重要になるのが、実際に効果が出ているのか、という点です。この効果検証にも健診結果が役立ちます。具体的には、健診結果を定期的に管理して現状や経過の推移や変化を把握することで、健康促進プログラムの効果を客観的かつ定量的に評価する事ができるからです。

健診結果をもとに予防医療の重要性を従業員に啓発することができる

健康経営とは従業員の健康促進も重要ですが、予防という観点も重要です。健診結果をもとに予防医療の重要性を伝え、従業員の健康意識を高くすることに繋げることもできます。特に、時期を固めて行っている企業などは、一括返却で従業員の温度感が高まっているタイミングで啓発活動をするといいでしょう。

上記のようなポイントからも健診結果の評価は健康経営を推進する上で重要な情報源となることが分かります。

健診結果を評価する上で特に重視すべき点は？

健康経営を推進する際には、事前につくり上げる「戦略マップ」などで重視するポイントをピックアップし、それらのポイントを改善するために必要な評価指標をウォッチしていきましょう。具体的にはどういった健診項目を評価すればよいのか？ 一般的に重要視されることの多い評価軸をご紹介します。

生活習慣病のリスク因子の評価

血圧、血糖、脂質値などが一般的に生活習慣病に関連する数値とされ、ウォッチされることが多いです。これらの数値が高い場合、心血管疾患や糖尿病のリスクが高まる可能性があります。

身体活動と栄養の評価

健康診断時に行われる問診やアンケートを通した身体活動や栄養状態の評価も重要です。健康診断で身体活動の頻度や種類、食事内容を評価し、不足しているかどうかを判断します。

喫煙や飲酒などの健康リスクの評価

過度な喫煙や飲酒は健康リスクに繋がります。こちらも問診やアンケートが基となります。これらの習慣は健康に与える影響が大きいと考えられるので、頻度などを把握できるとよいでしょう。

メンタルヘルスの評価

ストレスやメンタルヘルスの問題は、職場においても重要な要素です。健康診断で従業員のストレスレベルや精神的な健康状態を評価するための質問票やスクリーニングツールを導入することで、把握することができます。

これらの評価項目を基にした健診結果の評価により、従業員の健康リスクを正確に把握し、適切な健康管理や予防策を実施することが健康経営の成功に繋がります。

検診結果の評価において、どのような管理システム選べばよいのか

健康経営を推進するにあたっては健康診断の評価は重要であり、適正な管理を行う必要があることは認識いただけたかと思います。その上で大切になってくるのが情報を管理するシステムです。さまざまな管理システムの中から選定するにあたり、どのような基準で判断するのがよいのでしょうか？

適合性と要件の満たし方

まず重要なのは「管理システムが自社のニーズや要件を満たすか」という点です。健康経営を推進する上では、健康管理や福利厚生の管理、健康促進プログラムの実施支援などが不可欠となります。これらの機能をサポートしているかを確認しましょう。

UI等の使いやすさ

管理システムがシンプルかつ分かりやすく、従業員や管理者など誰もが簡単に操作できることも重要なポイントです。「使いやすさ」もしっかりと評価しましょう。

セキュリティとプライバシー

個人の健康にまつわる情報を扱うため、システムが適切なセキュリティ対策を実施しているかも重要となります。データ保護とプライバシー確保が保証されていることを確認しましょう。

カスタマイズ性

組織の成長や変化に対応できる柔軟性があるかも考慮しましょう。フレキシブルなカスタムが可能であり、将来的に必要な機能を追加できるかも事前に確認すべき大切なポイントとなります。

コストと費用対効果

管理システムの導入・運用コストや、それに見合う効果や管理ができるかも重要です。初期投資と合わせて維持管理やアップデートにかかるコストも考慮して評価をしましょう。

サポート

特にシステム系の専門部署などがない企業においては、問題が発生した際に適切に対応してくれるサポート体制は重要です。メーカー側の体制が整っているかもしっかりと確認しましょう。

これらの基準をもとに、自社に最も適した管理システムを選定しましょう。複数のシステムを比較し、デモンストレーションを受けるなどして実際の使用感や適合性を確認するのもおすすめです。

＜参考URL＞

• データヘルス・健康経営を推進する為のコラボヘルスガイドライン/経済産業省
  https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12401000-Hokenkyoku-Soumuka/0000171483.pdf
• 40歳未満の事業主健診情報の活用/厚生労働省
  https://www.kenshin-data-katsuyou.mhlw.go.jp/