健康経営の推進に不可欠な女性の健康問題対策 企業がすべき対応とは？

従業員の健康保持・増進を企業の経営課題として捉え、戦略的に推進する健康経営にとって、従業員の健康支援は欠かせません。なかでも重要な取り組みとして健康経営度調査票などにも項目を設けられているのが、女性特有の健康問題についての対策です。今回は女性の健康問題について具体例や対策を紹介します。

女性のライフステージと女性ホルモンの変化が健康問題の原因に……

女性の社会進出が進む現在、女性の労働人口は増加傾向にあります。少子高齢化による労働人口の減少もあって、女性従業員の活躍は企業にとって欠かせないものとなっています。自社の女性従業員の健康を支援し、活躍しやすい環境を整備することは、企業にとって重要な課題だといえるでしょう。

そのために知っておきたいのが、女性にはホルモンバランスの変化などによって引き起こされる女性特有の健康問題があるということです。女性は「エストロゲン（卵胞ホルモン）」と「プロゲステロン（黄体ホルモン）」という2種類のホルモン（女性ホルモン）を卵巣でつくっています。これらの女性ホルモンは女性の健康をサポートする重要な役割がある一方、ごくわずかな量で作用するため、ちょっとしたバランスの乱れがさまざまな不調につながることも少なくありません。

女性の社会進出が進む現在、女性の労働人口は増加傾向にあります。少子高齢化による労働人口の減少もあって、女性従業員の活躍は企業にとって欠かせないものとなっています。自社の女性従業員の健康を支援し、活躍しやすい環境を整備することは、企業にとって重要な課題だといえるでしょう。

そのために知っておきたいのが、女性にはホルモンバランスの変化などによって引き起こされる女性特有の健康問題があるということです。女性は「エストロゲン（卵胞ホルモン）」と「プロゲステロン（黄体ホルモン）」という2種類のホルモン（女性ホルモン）を卵巣でつくっています。これらの女性ホルモンは女性の健康をサポートする重要な役割がある一方、ごくわずかな量で作用するため、ちょっとしたバランスの乱れがさまざまな不調につながることも少なくありません。

女性ホルモンはライフステージによって分泌量が変化しますが、特にエストロゲンの分泌量は健康状態への影響が大きいといわれています。たとえば、思春期（8～18歳頃）になり月経が始まるとエストロゲンの分泌量は急上昇し、月経不順や月経困難症といった月経に関するトラブルが起こる場合があります。続く成熟期（18～45歳頃）はエストロゲンの分泌が盛んで、子宮内膜症や子宮筋腫といった女性特有の疾患が発生しやすくなる時期です。卵巣の働きが急激に低下してエストロゲンの分泌が減少する更年期（45～55歳頃）では、「更年期障害」とよばれる不調で悩みを抱える女性も少なくありません。さらに更年期を過ぎて老年期（56歳頃～）に入ると、エストロゲンで守られていた器官でトラブルが起こりやすくなり、生活習慣病や骨粗しょう症などのリスクが高まります。

このように、女性特有の健康問題が発生する背景には、女性ホルモンのバランスの影響が大きく関係しているといえるのです。

女性特有の健康問題には具体的にどんなものがある？

では、女性の健康課題に企業はどのように対応していけばいいのでしょうか。ここでは、女性がかかりやすい疾患や不調、対策について紹介します。

月経に関する不調

排卵を境に変動する女性ホルモンが影響して引き起こされるというPMS（月経前症候群）や月経困難症をはじめ、月経に伴う具体的な症状は個人の体質によって異なるものの、なかには仕事を休まざるをえないほどの、強い腹痛や頭痛を伴うという人も少なくありません。たとえ出勤した場合でも、業務効率が大幅に下がるケースも考えられます。生理休暇や不調時の作業フォローなど、月経不調にともなう支援制度を整えるとともに、実際に取得しやすい職場環境づくりが重要です。

婦人科系のガン

婦人科系のガンとしてもっとも代表的なものが乳がんで、生涯で9人に1人は罹患するともいわれています。その他にも、子宮頸がん・子宮体がんや卵巣がんなど女性特有のがんは少なくありませんが、これらはエストロゲンの刺激によって増殖する、いわゆるホルモン感受性のがんとされています。企業にはがん検診の費用補助を導入して早期発見・治療をサポートしたり、がんと診断された女性のための相談窓口設置し時短・在宅勤務といった柔軟な働き方に対応した制度などを検討したりすること求められます。

更年期障害

更年期には女性ホルモンが急激に減少することで、頭痛やめまい、うつ、動悸や息切れ、吐き気などさまざまな不調が起こります。症状には個人差があるため、まずは女性従業員だけでなく管理職等に更年期障害への知見をもってもらう施策が有効です。合わせて、通院時に活用できる年次有給休暇の時間単位取得制度やフレックスタイム制度の導入、相談窓口の設置なども検討するといいでしょう。

企業による女性従業員の健康支援に向けた基本施策

女性の健康支援は問題の内容に合わせてさまざまな対策が必要となります。まずは次の3つの施策をベースに、自社に合わせて詳細を詰めていくとよいでしょう。

リテラシーの向上

働く女性自身も、自らの体調・健康に関する対処法を知ることは健康推進の第一歩といえますが、「女性の健康」に関する知見は女性従業員のみならず、共に働く男性従業員や管理職にとっても必要です。女性の健康（不調・疾病等）をテーマとした研修・セミナーを職場で開催するなどして、職場全体でのリテラシー向上に努めましょう。

相談窓口の設置

女性従業員が自らの不調について相談することや、管理職が部下への対処法を相談できる窓口を設置することで、従業員の不安軽減が期待できます。社内関係者に相談しにくい内容が多いことが予想される場合は、外部サービスを活用するのも有効です。

働きやすい環境整備

リモートワークの導入や休暇制度などを整備し、健康不調を抱える女性従業員でも働きやすい環境の整備も重要です。また、制度が形骸化せずしっかりと運用されるよう、管理職や男性社員も一緒に実践できる体制をつくることも大切です。

女性特有の不調に対応した健康経営を推進していくためには、まず女性の健康に対する社内での理解促進と浸透が重要です。男性も含む従業員全体でのリテラシーを向上させながら、健康経営に反映させるよう努めましょう。

また、ライフステージによる女性ホルモンバランスの乱れ以外にも、仕事や家庭環境における疲労やストレス、不規則な生活習慣など、女性従業員が不調を悪化させてしまう要因は他にもさまざまなものが考えられます。優れた健康経営を推進するための一歩として、まずは自社の女性従業員の健康問題を正しく把握することから始めてはいかがでしょうか。

＜参考URL＞

• 健康経営における女性の健康の取り組みについて｜経済産業省
  https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11300000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu/0000153859.pdf