健康経営の効果を算出するために…必要な指標や設定のポイントを解説
従業員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に実践する健康経営は、企業の競争力や生産性を向上させるための手段として注目され、従業員の健康や快適な職場環境に重点をおく企業は増加傾向にあります。しかし実際に健康経営を進めていくなかでは、効果の検証をどのような指標をもとにすればいいのか、また、どういったステップで始めればよいのかといった疑問や課題に直面する企業も少なくありません。今回は、健康経営の効果算出に向けた具体的な指標や設定方法、さらに取り組みを成功に導くための進め方などについて解説します。
健康経営の評価指標になりうる要素にはどんなものがある？
まずは、健康経営の評価を行うための基軸となる指標について、考えられる要素を確認していきましょう。
定期健康診断受診率、保健指導対象率、保健指導実施率など
従業員の健康は健康経営の基本になります。定期的な健康診断や、生活習慣病の発症率などの指標で確認することができるので、それらのファクトをもとに適切な健康支援施策の導入が必要です。また、個々の従業員に合わせた予防策や健康増進活動なども重要です。
従業員満足度調査、職場環境調査、従業員エンゲージメント調査など
職場の雰囲気や環境に対する従業員の満足度は、職場環境調査やアンケートを通じて評価することが可能です。アンケートへのフィードバックをもとに改善策を展開すれば、従業員にとってより納得感や満足度の高い職場を作り上げることができます。
健康プログラムや禁煙プログラムへの参加率・満足度など
企業が実施する健康増進プログラムへの従業員の参加率は、そのプログラムがどれだけ受け入れられているかを示す指標となります。参加率のデータは、プログラムの効果や改善の評価にも活用できるので、従業員の継続的な健康サポートにも役立つといえるでしょう。
健康診断結果からの改善状況、休職・欠勤率、施策と医療費の費用対効果分析など
出勤率や欠勤率、職場での遅刻・早退の頻度は、従業員の健康状態やモチベーションと直結しています。プレゼンティーズム・アブセンティーズムにかかわるこれらの要素は、従業員が直面している健康上の問題やワークエンゲージメントの度合いの理解に役立ちます。
長時間労働者数、平均実労働時間、年次有給休暇取得率など
労働時間や休息時間についてのデータは、従業員の働き方や健康を把握するための基本的な指標です。適切な休息時間の取得状況などを評価し、従業員のワークライフバランスの実現に繋げることが重要です。
健康経営における指標の測定や評価の方法は？
次に、指標の測定方法について解説します。健康経営における指標の測定と評価は、施策の有効性を検証して持続可能な改善をはかるためのベースとなるものです。
診断の結果や従業員満足度アンケート、各種フィードバックツールなど、複数の手段を用いながら、定期的に収集したデータを統計的な方法やツールを用いて分析します。その結果については報告書などを通じて関連部署や経営層、関係するステークホルダーに報告したうえで、目標を達成できなかった項目は問題の根本原因を分析し、実行可能な改善策を提案するといったフローで進めましょう。
こうした健康経営の効果を定量的に評価するには、下記のような適切なツールや技術の活用を検討することも重要です。
健康管理システム
全従業員の健康情報を集約し、追跡と分析を容易にするために一元的な健康管理システムの導入を検討しましょう。これにより個々の健康変動の見える化や、長期的なデータ収集と分析が可能になります。
アンケートツール
従業員が直面している健康課題や職場環境に対する満足度を把握するためには、アンケートツールを活用し、定期的なフィードバックを集めることも有効です。
データ解析ツール
先進的なビックデータ解析技術や人工知能（AI）を活用して、収集した膨大なデータから傾向や関連性を導き出す方法もあります。
上記のツールから得られた知見は、具体的な健康施策の計画や改善策の立案に大いに役立ちます。従業員の健康状態や生産性への影響を正確に見極めるためにも、精密なデータ分析を意識する必要があるでしょう。
指標を活かして健康経営を進める際のポイントは？
さらに、指標を活用して効果的に健康経営を促進するためのポイントについても押さえておきましょう。
認識と意識の共有
健康経営はトップダウンでの強いコミットメントも重要です。CEOをはじめとする経営層が積極的に関与し、健康への強い関心を自社文化の一部として根付かせることが大切になります。
具体的な目標設定
従業員の健康状態や職場環境の調査・分析から現状を正確に理解するには、具体的な目標も必要になります。まずは健康経営における中長期的な目標や評価指標を、具体的かつ達成可能な内容で設定します。段階的な目標設定も有効です。
実施計画の策定
従業員の健康に関する意見やニーズを取り入れることで、従業員自身が健康経営の計画に参加しやすくすることも大切です。従業員を交えて実施計画を策定することにより、現場に合わせた具体的な行動計画や施策の策定も可能です。
定期的なモニタリング
健康経営を成功させるためには、実施計画の持続的なモニタリングとそれに基づく改善が必要です。課題に素早く対応し、計画の有効性を評価することで、さらなる改善点を見出すことができます。
健康経営の効果を最大化させるには、実践的な指標の設定とそれに基づく施策の実行が必須です。しかし組織に適した健康経営の形は、各企業の特有の経営環境や従業員の健康状態により異なります。自社にあわせた指標を探り、定期的な調査や効果の算出を続けるためには、専門サービスの活用も検討していく必要があるでしょう。
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