健康経営を成功させるために従業員へのアンケートをどう活用すべきか

従業員へのアンケートは、従業員や組織の状態を把握するのに効果的な方法です。健康経営に向けた課題をアンケートで明確にした上で改善策を実施できれば、従業員満足度やエンゲージメントの向上を効率的に実現することができます。ただしそのためには、アンケートの目的を理解し、可視化された結果を施策に落とし込んでいくことも不可欠となります。今回は、健康経営における従業員アンケートの目的を解説するとともに、それをどう活用していけばいいのかについて考察します。

従業員へのアンケートはどうして必要なのか？ その目的について解説

従業員へのアンケートは、仕事や職場に対する従業員の満足度やその具体的な内容について可視化することが主な目的となります。選択式のアンケートを中心に構成することで結果をもとに従業員の状態を定量的に可視化することができるため、課題の抽出や改善に活用しやすいという特徴があります。「仕事内容」「組織環境」「人間関係」「待遇」などさまざまなテーマについて、具体的には下記のような目的で実施されます。

従業員の満足度向上

「やりがい」や「モチベーション」といった内面的な部分は、通常業務や面談だけでは正確に把握するのが難しいものですが、アンケートを活用することで客観的な数値で従業員の状態を可視化できます。また、もし不満があっても従業員は口に出さない傾向にあるため、アンケートを通じた従業員の意識の把握は、従業員と組織の関係構築においても欠かせない取り組みだといえます。

組織が抱える課題の把握

従業員アンケートは、従業員が組織のどのような部分に不満を感じているのかを把握する上でも役立ちます。従業員の不満は組織の大きな課題になりがちですが、不満の原因が明らかになれば課題改善の施策を立案し行動に移すことができます。これらをPDCAサイクルとしてくり返しながら施策の精度を向上させ、従業員満足度を向上させていくのがよいでしょう。

施策の立案や検証

従業員アンケートの結果を活用した施策の立案や検証も可能です。明確化した課題は、企業理念やミッション・パーパスの再構築、さらには経営戦略や中長期計画の立案に活用することもできます。また、「評価制度・組織編成・教育研修」などの検証に役立てるのもよいでしょう。

経営指標として定点観測に活用

アンケートを継続的に実施すると、経営指標の推移を定点観測できるようになります。組織全体の満足度に加え、各部署の課を数値で可視化しながら変化をウォッチすることで、問題の深刻化を早めに防ぐことも可能になります。

従業員への満足度アンケートの活用方法は？

では、実際のアンケート結果はどのように活用していけばいいのでしょうか。下記に代表的な活用事例を記載します。

従業員へのフィードバック

調査結果の如何にかかわらず従業員にしっかりと情報を開示することは、会社として従業員の満足度を高めたいという姿勢を示すことにもつながります。また、結果のフィードバックがないと、次回の調査への回答率（参加率）が下がるなどのリスクも考えられます。開示の範囲は検討の余地がありますが、できるだけありのままの情報を伝えた方がよいでしょう。

改善策や次回施策の策定

調査結果の集計・分析が完了したら、分析をもとに、速やかに改善策や次のアクションプランの立案に取り掛かりましょう。部署や拠点ごとに課題が異なる場合は、現場の責任者を巻き込みながら現場に即した施策を検討するのが効果的です。

効果検証

継続的にアンケートを実施している場合は、施策によって数値にどのような変化が見られるかを過去のデータと比較しながら検証することができます。ふり返りはよりよい施策につなげる上での重要なステップとなるため、省略せずにしっかり行うことが大切です。
また、次回の従業員満足度アンケートのための準備も行いましょう。人事異動などで担当者が変更になった場合でもスムーズに効果検証ができるよう、データや関連資料はわかりやすく保存しておきましょう。

調査の実施から検証までをしっかりと行える体制が整えば、人材マネジメント・組織マネジメントのPDCAサイクルもスムーズになり、競争力のある組織へと変化させることができます。

従業員に対するアンケートは、組織の健康状態を的確に把握するために有効な調査手法です。一方で、有益な調査結果を獲得し、さらに改善に活かしていくためには、専門家によるフォローやシステムを導入するのも有効です。精度の高い解を導き出すための設問項目の設定や的確な分析によるデータの読み解きなど、自社では難しい作業は信頼できるベンダーに委託することを検討してみてもよいでしょう。

従業員へのアンケートを実施する際の注意点や具体的な質問項目例

従業員アンケートには、「表面化していない問題の早期発見」「組織と従業員の信頼構築」「従業員の価値観や考え方の傾向の把握」といったメリットがある一方で、実施に向けては「従業員の本音を引き出すアンケートの設計」「回答しやすい心理的安全性を確保する」といった難しさもあります。また、アンケートを実施する上では「何のために実施するのか」という本質的な部分を見失わないようにしつつ、「実施目的を明確に」「回答しやすい設問設定と設問数を意識」「フィードバックを必ず行う」「見つかった課題への改善を必ずする」といった部分にも配慮しましょう。
加えて、重要情報には、どのように匿名性を担保するかなど仕組みづくりも重要となります。

具体的なアンケートの項目については、「全体満足度」と「領域別満足度」を分けて考えます。「全体満足度」とは従業員の総合的な満足度を表すもので、「全体的に考えて今の仕事が好きである」などといった設問に5段階（そう思う・どちらかというとそう思う・どちらともいえない・どちらかというとそう思わない・そう思わない）で回答してもらうことで、仕事や組織に対する「感情・態度」を可視化します。「領域別満足度」は、従業員の満足度をさまざまな領域に分けて表すもので、従業員がどの部分に満足・不満足を感じているのか、また組織の強み・弱みはどこにあるのか、といった部分を可視化することができます。「仕事内容」「組織」「職場仲間」「待遇」の4つの領域で質問項目をあげてみましょう。

従業員アンケートは、従業員や組織のさまざまな状態を数値として可視化しつつ、理解を深めることができる施策です。そしてなにより大切なのは、抽出した課題を改善していくこと。実施する目的は従業員の満足度を向上させることであり、それは結果的にエンゲージメントを高め、顧客満足度の向上にもつながるものです。アンケートの実施自体が目的にならぬよう、注意をしながら取り組んでいきましょう。

＜参考URL＞

• 健康経営の推進について|厚生労働省
  https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000157832.pdf